企業情報

通信ソリューションとオートメーションのメーカー兼サービスプロバイダー

Hilscher Gesellschaft für Systemautomation mbHは1986年に創業し、今日、世界10カ国で340人を超える従業員を抱えるに至っています。当社は自社資源による継続的成長を企業理念に掲げ、お客様のパートナーとして信頼されてまいりました。すべてのプロセスはISO 9001と14001に準拠し、認証されています。

ヒルシャーの中核となる技術はASICテクノロジーとフィールドバス、リアルタイム・イーサネットで、最新のファクトリーオートメーション用の産業用通信ソリューションの開発と製造も行っています。ヒルシャーの製品群はPCIカード、ゲートウェイ、OEMプラグインモジュールから強力なASICにまで及び、あらゆるフィールドバス、リアルタイム・イーサネット・プロトコルスタックを提供しています。これらの製品は世界中でオートメーションデバイスとコントロールシステムの間の通信に用いられています。PCIカードでは、ヒルシャーは市場のリーダーです。当社の強みは、同一のハードウェアに基づいたフィールドバスとリアルタイム・イーサネットの総合的な製品群を提供していることです。

ヒルシャーは、デバイスメーカーにnetX技術を提供し、開発サービス、カスタマイズされたモジュール製造などを行っています。当社はこの分野で大手メーカーの単なるシステムパートナーであるだけでなく、エンジニアリング企業やソリューションプロバイダー、システムインテグレーターといった幅広い顧客基盤を持っています。ヒルシャーはまた、あらゆるフィールドバス団体、リアルタイム・イーサネット団体でも活躍しています。

 

 

ヒルシャー関連会社

企業本社創業活動内容備考
Hilscher Gesellschaft für Systemautomation mbHドイツ、ハッタースハイム(フランクフルト)1986開発、製造、セールス、サポート本社
Hilscher North America米国、シカゴ1999開発、セールス、サポート
Hilscher Italyイタリア、ヴィモドローネ(ミラノ)2001セールス、サポート
Hilscher Swissスイス、ゾロトゥルン2003開発、セールス、サポート
Hilscher Franceフランス、ブロン(リヨン)2003開発、セールス、サポート
Hilscher SoC Technologyドイツ、ベルリン2005開発SoCの設計
Hilscher Japan日本、東京2005セールス、サポート
Hilscher China中国、上海2006セールス、サポート
ヒルシャー開発テストセンターブルガリア、バルナ2007開発テスト、DTMとファームウェアの開発
Hilscher Indiaインド、デリー2008セールス、サポート
Hilscher Korea Inc.韓国、板橋(城南)2009セールス、サポート
Hilscher Austriaリンツ/オーストリア2021セールス
ISO 9001、ISO 14001認定証


企業哲学

産業用通信の技術動向を早期に見極め、適時に実装し、高品質で革新的なテクノロジ、製品、サービスを適正な価格でお客様に提供することが、当社のビジネスの基盤です。そのため、SoCからデバイス、付属ソフトウェアまで、バリューチェーン全体で自社開発と生産を行い、高い専門性と最善のサポートを実現しています。
当社は組織内やお客様とのオープンで率直なコミュニケーションを実践しています。私たちは個人の課題として全力で責任を果たします。平均で満足することはしません。当社の従業員が、自らの成果、お客様との長期的で協力的な関係を誇りに思えるようにすることが当社の目標です。
持続可能な企業方針を実践することで、独立した同族経営としての自立性を守ります。

当社は、

  • 品質、環境面について、関連する要件と義務の適切な遂行に努力しています。
  • 開発段階から完成品、サービスまで、統合マネジメントシステム (品質および環境) の継続的な改善に努力しています。
  • 環境保護および環境破壊の防止、責任ある資源利用、環境パフォーマンスの継続的な向上に努力しています。
  • 顧客志向という意味で、顧客満足は品質を重視した当社の活動における重要な要素と考えています。

上記の長期目標を達成するため、当社の従業員は統合マネジメントシステムに取り組んでいます。具体的な目標、行動計画の実施、定期的な管理に基づいて、これを実現、評価します。

当社は2000年にISO 9001認証を取得しました。2011年にISO 14001認証を取得しましたが、その過程で品質管理、環境管理を統合マネジメントシステム (IMS) に組み込んでいます。

経営陣一同
ハッタースハイム、2018年1月